そのうちの一つに挙げられるのは、サッカー選手が引退した後のセカンドキャリアとしての就農促進だ。

　髙原氏は「スポーツに専門性をもってずっと打ち込んできたからこそ、プロ選手になれたわけです。しかし、もしも選手として続けられなくなって次の仕事を探さなければならないという時に（これまで一つのことに打ち込んできた分）、次の道がなかなかありません」との現状を話し「特に自分のチームに来てくれた選手たちには、少しでも（道すじを）提供できればと思っています」と、沖縄農業の未来と共に、選手の未来も包み込もうとしている。

　宮城氏は「公務員や会社員の方にも、例えば土日に農業体験をする場を提供したいです」と述べ、サッカー選手以外のセカンドキャリアも支援する枠組みを目指す方向だ。

スポーツで地域課題解決 全国的な波に

　沖縄SVの他にも、スポーツチームが独自事業に取り組んで結果を出している例はある。

　プロ野球独立リーグ「四国アイランドリーグplus」の徳島インディゴソックスは農業事業を展開、阿波市と連携して、地元産野菜や果物を広く告知、販売するプロジェクトを行い、収益の一部は選手の活動費となっている。

　同リーグの高知ファイティングドッグスは、野球の専門学校を運営するアカデミー事業を行っており、地元自治体が抱える「空き家対策、移住促進、長期滞在」などの課題解決に一役買っている。

　沖縄SVアグリの挑戦で、スポーツを通した地域貢献の波が、沖縄にも根付いていこうとしている。